農事組合法人大和営農組合は1月中旬、2020年度経営継続補助金を活用して購入したドローン(小型無人飛行機)を試験運転した。
コロナ禍の今こそ〝密〟を防ぎながら作業できるドローンを導入し、一層の経営強化につなげる。
導入したドローンは、1回の充電で100㌃を約15分で散布が可能。組合では3人がドローン操縦の免許を取得し、21年産麦の赤かび防除から使う予定だ。組合の齊藤浩之代表は「従来の散布作業に比べて時間が短縮でき、効率的に作業できる。組合員の労力を軽減し、面積拡大を図りたい」と話した。
日本農業新聞1月26日